妊娠後期に夫が抱える3つの不安の正体｜お金・出産・育児の整理術

☆このページにはプロモーションが含まれております。

妊娠後期に入ると、お腹の大きさと比例するように、パパの心の中にもさまざまな感情が湧いてきます。出産への期待がある一方で、説明のつかない不安に襲われる。これは決して特別なことではありません。

結論からお伝えすると、妊娠後期に夫が抱える不安の正体は、大きく「出産・命への不安」「お金への不安」「育児・父親になることへの不安」の3つになると思います。

そして、それぞれは“分解して言葉にする”ことで、モヤモヤが小さくなります。漠然とした不安のままでは苦しいだけですが、正体が見えれば、希望に変えていく入口が見つかるのです。

私自身、第一子を2026年9月に控え、妻が妊娠中期を過ぎたばかり。後期はこれからですが、家計管理を担当する立場として、すでに「お金の不安」とは向き合い始めています。だからこそ、後期に湧く感情を“パパ目線”で先に言語化しておきたいと考えました。

妊娠後期（28週以降）に奥さんの体と心はどう変わる？

夫の不安を理解する前に、まず妊娠後期に奥さんの身に何が起きているのかを押さえておきましょう。

一般に妊娠後期とは妊娠28週以降（妊娠8か月〜出産まで）を指します。この時期、奥さんの体は出産に向けて大きく変化していきます。

厚生労働省の「働く女性の心とからだの応援サイト」によると、妊娠後期にはお腹が大きくなって足元が見えにくくバランスを取りにくくなる、むくみや静脈瘤が出る、お腹が張りやすくなる、夜間の睡眠が浅くなって睡眠不良になる、といった変化が起こりやすいとされています。

さらにお腹が大きくなることで胃が圧迫され、つわりのような気分になることもあるようです。

体だけでなく、心も揺れやすい時期です。同サイトでは、出産後にマタニティブルーズ（情緒不安定・涙もろさ・抑うつ気分・不安感など）や産後うつになることがあると説明されています。

出産という大きなイベントを前に、奥さん自身も期待と不安の間で揺れているのが後期なのです。

つまり、後期は奥さんにとって心身ともに負担の大きい時期です。夫が自分の不安にばかり目を向けるのではなく、「奥さんも同じように揺れている」と知っておくことが、まず最初のスタート地点になります。

わが家のメモ：妻もまさに後期に入り、眠りの浅さやお腹の張りを口にする日が増えました。夫にできるのは「変化を知っておくこと」だと実感しています。

夫が抱える3つの感情の正体①：出産・命への不安

後期に入って出産が現実味を帯びてくると、最初に湧いてくるのが「無事に生まれてくれるだろうか」という命への不安ではないでしょうか。これは父親として、ごく自然で健全な感情です。

この不安が厄介なのは、夫には“どうにもできない領域”が大きいことです。陣痛も出産も、最終的には奥さんの体と医療の手にゆだねるしかない。自分が代わってあげられない無力感が、不安をさらに大きくします。

正直なところ、この部分は「ゼロにする」ことを目指さないほうが楽になります。出産にリスクが伴うのは事実ですし、不安を感じること自体は異常ではありません。大切なのは、不安を“知識”から“準備”に変換していくことです。

妊婦健診の内容を奥さんから聞いておく、緊急時の連絡先や搬送先の病院を共有しておく、立ち会いの希望や方針を事前に話し合っておく、こうした具体的な準備は、漠然とした不安を「やれることリスト」に変えてくれます。

立ち会い出産についても、後期のうちに夫婦で意思を確認しておきたいテーマです。立ち会うかどうかに正解はなく、奥さんの希望、夫自身が血や痛む姿を見て冷静でいられるか、病院の方針（立ち会いの可否や条件は施設によって異なります）などを踏まえて決めるものです。

後期に入ってから慌てて決めるより、早めに話しておくほうがお互い納得しやすいでしょう。

わが家のメモ：逆子と言われた29週の週は、正直いちばん不安でした。不安は消せなくても、知識と準備で小さくできるというのが今の実感です。

夫が抱える3つの感情の正体②：お金への不安

3つの感情のなかで、パパが一番“責任感の感じる”のがお金の不安かもしれません。”出産費用”、”これからの教育費”、育休で収入が減るかもしれないという心配など数字が絡む不安は、ある意味で輪郭がはっきりしているぶん、向き合いやすい領域です。

私は結婚前にFP（ファイナンシャル・プランニング）の資格を取得しており、我が家では家計管理を私が担当しています。その立場から正直にお伝えすると、お金の不安は「漠然と怖がる」のが一番よくありません。実際に出産でいくらかかり、いくら戻ってくるのかを数字で把握すると、不安はかなり軽くなります。

たとえば出産費用については、健康保険から「出産育児一時金」が支給されます。2023年4月以降、原則として子ども1人につき50万円（産科医療補償制度の対象外となる分娩などの場合は48.8万円）に引き上げられています。

金額・要件は加入する健康保険によって異なる場合があります）。多くの医療機関では、この一時金を病院へ直接支払う「直接支払制度」が使えるため、窓口で50万円を立て替える必要がない場合が多いです。

また、子どもが生まれた後の児童手当は制度改正が進んでいます。2024年10月分から所得制限が撤廃され、支給対象が高校生年代（18歳に達した後の最初の3月31日まで）まで拡大されました。「昔は所得制限があった」といった古い情報のままでいると、必要以上に不安を抱えかねません。

私自身は、FP×AIで“もしものとき”のキャッシュフローを試算し、子どもが大学を卒業するまでの資金が確保できることを確認してから、気持ちがずいぶん楽になりました。保険のスタンスは生命保険のみ加入し、あとは現金で貯蓄する派ですが、これはあくまで我が家の方針です。

もし「自分たちの場合はいくら備えればいいのか分からない」という段階なら、一度プロに相談して数字を“見える化”しておくと、後期の不安はだいぶ落ち着きます。

\学資金の無料相談するならガーデンへ！/

※金額・要件は2026年7月時点の情報です。最新の内容は勤務先・お住まいの自治体・全国健康保険協会などでご確認ください。

※制度の金額・要件は2026年7月時点のものです。育児休業給付や社会保険料免除の扱いは勤務先・加入保険により異なるため、お住まいの自治体・勤務先で必ずご確認ください。

夫が抱える3つの感情の正体③：育児・父親になることへの不安

3つ目は、「自分はちゃんと父親になれるのだろうか」という不安です。これは出産やお金と違って“正解のない”不安なので、いちばん言葉にしにくいかもしれません。

抱っこの仕方も分からない、夜泣きに対応できる自信がない、仕事と育児を両立できるのか、妊娠後期になって出産が近づくほど、こうした「未知への不安」はリアルになります。奥さんは自分の体の変化を通して少しずつ母になっていく実感を持ちやすい一方、夫は身体の変化がないぶん、父になる実感が遅れて湧きやすいとも言われます。この“スタートの差”が、焦りや疎外感につながることもあるでしょう。

ここで知っておきたいのは、父親も決して無関係ではないという点です。国立成育医療研究センターの研究グループが厚生労働省「国民生活基礎調査」のデータを分析した報告では、生後1歳未満の子どもがいるふたり親家庭のうち、メンタルヘルスの不調のリスクありと判定された割合が父親で11.0%、母親で10.8%と、ほぼ同水準だったとされています。育児の不安やメンタルの揺れは、母親だけの問題ではないのです。

父になる実感を育てるうえで効果的なのは、後期のうちから“役割”を持つことです。出産準備品を一緒に選ぶ、両親学級に参加する、自治体のサービスを調べる、生まれた後の家事分担を具体的に決めておくなど、こうした関わりは、漠然とした不安を「自分にもできることがある」という手応えに変えてくれます。

自治体によっては父親向けの両親学級や育児ガイダンスを用意しているところもあるので、お住まいの窓口で確認してみるとよいでしょう。

わが家のメモ：両親学級への参加と出産準備リストづくりは、不安を「やること」に変換するのに効果的でした。準備した分だけ落ち着く、は本当だと思います。

漠然とした不安を「整理」する3ステップ・フレーム

ここまで3つの感情を見てきましたが、不安がつらいのは“ごちゃ混ぜのまま”抱えてしまうからです。最後に、私が家計の不安と向き合うときにも使っている、シンプルな整理方法を紹介します。

STEP1：不安を書き出して「分解」する

頭の中だけで考えていると、不安は実際より大きく感じられます。

まずは「何が不安なのか」をすべて書き出し、出産・お金・育児のどれに当たるか仕分けてみましょう。書き出すだけで、不安の総量が見えて落ち着きます。

STEP2：「自分で動けること」と「影響の範囲外なこと」に分ける

書き出した不安を、自分の行動で変えられるもの（お金の準備・知識・話し合い）と、変えられないもの（出産そのもののリスクなど）に分けます。変えられるものには具体的な行動を、変えられないものは「専門家にゆだねる」と割り切る、この線引きが、不安をぐっと軽くします。

STEP3：奥さん、先輩や専門家と「言葉にして共有」する

整理した不安は、ひとりで抱えず共有することが大切です。奥さんと話す、必要ならFPや医療者などの専門家に相談する、先輩パパママはどうだったか聞いてみる。実のところ、不安の多くは「言葉にできていないこと」そのものが原因です。口に出した瞬間、半分は解決に向かうことも少なくありません。

わが家のメモ：我が家でも出産を前に色々意見の相違が出て、ケンカをしてしまう日があります。そんな時は自分の思っていることを相手に伝え、相手の思っていることも受け入れるようにしています。

どちらが正しいではなく、それぞれが不安の中で言葉にできないモヤモヤを抱えてしまうので、できるだけ言語化した方が同じことでモメることは少なくなりました。

夫の心がつらいとき、頼れる相談先を確保しよう

「パパが不安がってどうする」と、自分の気持ちにフタをしてしまう方は少なくありません。けれど前述のとおり、父親のメンタルの揺れは決して珍しいものではなく、抱え込みすぎる前に頼れる窓口があります。

2024年4月に施行された改正児童福祉法により、市区町村に「こども家庭センター」の設置が進められています。これは母子保健と児童福祉の機能を一体化し、妊娠期から子育て期まで切れ目なく相談支援を行う窓口で、妊産婦や保護者を含む家庭全体を対象としています。ここに父親が育児の不安を相談しても構いません。

気持ちが大きくつらいときには、厚生労働省が案内する電話相談も利用できます。「こころの健康相談統一ダイヤル（0570-064-556）」にかけると、電話をかけた所在地の公的な相談機関につながります。一人で抱え込まず、こうした窓口を“知っておく”だけでも、いざというときの安心材料になります。

私はよく先輩のパパとママに、不安なところ・どういう視点でベビー用品を買っていたかを相談していました。生の声ほどめちゃくちゃ参考になりました。

※もし心身の不調が続く・眠れない・気持ちが沈むといった状態が長く続く場合は、自己判断せず、かかりつけ医や上記の相談窓口にご相談ください。

よくある質問（FAQ）

Q. 妊娠後期はいつから？夫として特に気をつけることは？

一般に妊娠後期は妊娠28週以降（妊娠8か月〜出産まで）を指します。この時期は奥さんの体への負担が大きく、お腹の張りやむくみ、睡眠不良などが起こりやすいとされています。夫としては、重い荷物を持つなど身体的なサポートに加え、いつでも病院へ向かえるよう連絡先や段取りを共有しておくと安心です。

Q. 出産が近づくと不安になります。父親が不安を感じるのは普通ですか？

はい、ごく自然な感情です。国立成育医療研究センターの分析でも、産後にメンタルヘルスの不調のリスクがある割合は父親と母親でほぼ同水準と報告されており、父親のメンタルの揺れは珍しいものではありません。不安を「正体」ごとに分解し、できることに変えていくのが対処の第一歩になります。

Q. お金の不安が一番大きいです。まず何から手をつければいいですか？

まずは出産でいくらかかり、いくら戻るかを数字で把握することから始めてみてください。出産育児一時金（原則50万円）や、勤務先の育児休業給付など、使える制度を確認するだけで不安はかなり軽くなります。自分たちの家計に落とし込んで考えたい場合は、FPなどプロに相談して見える化するのも一つの方法です。

Q. 立ち会い出産は夫婦でどう決めればいいですか？

立ち会うかどうかに正解はありません。ママさんの希望、パパ自身が落ち着いていられるか、病院の方針（立ち会いの可否や条件は施設により異なります）を踏まえ、後期に入る前後で夫婦で話し合っておくのがよい進め方です。直前に慌てて決めるより、お互い納得して臨めます。

Q. 不安がつらくて誰にも言えません。どこに相談すればいいですか？

お住まいの市区町村の「こども家庭センター」では、妊娠期から子育て期の相談を受け付けており、父親が相談しても構いません。気持ちが大きくつらいときは、厚生労働省案内の「こころの健康相談統一ダイヤル（0570-064-556）」も利用できます。状態が続く場合は、かかりつけ医にご相談ください。

まとめ：不安の正体が見えれば、希望に変えていける

妊娠後期に夫が抱える不安の正体は「出産・命」「お金」「育児・父親になること」の3つがメインになります。

漠然と抱えれば苦しいだけですが、書き出して分解し、自分で動かせることに変換していけば、不安は少しずつ希望へと姿を変えていきます。不安を感じること自体は、それだけ真剣に父親になろうとしている証でもあるのです。

私もまだ後期は経験していませんが、家計の不安と先に向き合ったことで、「正体さえ見えれば怖くない」という手応えを少しずつ感じています。後期に湧いてくる感情を、ぜひ記録として残しておいてください。生まれた後に読み返したとき、自分がどれだけ真剣に父親になろうとしていたかが、きっとかけがえのない財産になるはずです。

これからの出産費用や家計の備えを具体的に整理したい方は、一度プロに相談して数字を見える化しておくと、後期を安心して過ごせます。

妊娠期の体の変化や出産準備については、こちらの記事もあわせてどうぞ。

※本記事の医療・健康に関する記述は一般的な情報であり、診断や治療を目的としたものではありません。心身に気になる点がある場合は、自己判断せず、かかりつけの医療機関や公的な相談窓口にご相談ください。制度・金額は2026年5月時点の情報をもとに作成しています。